和歌山県白浜町の旧南紀白浜空港跡地で１４日、南海トラフ巨大地震を想定した陸上自衛隊の訓練があった。県の災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）や県職員らと連携して負傷者をヘリコプターで搬送するなど、被災者救助の手順を確かめた。

　近畿や中国、四国など２府１９県を受け持つ陸上自衛隊中部方面隊が実施する実動演習の一環。昨年１月の能登半島地震の教訓を踏まえ、道路が寸断されるなど孤立地域での初動対処も焦点とした。

　訓練では、自衛隊の車両から、患者に見立てた人形が旧空港の敷地内に設置された広域搬送拠点臨時医療施設（ＳＣＵ）に運び込まれた。１５人のＤＭＡＴ隊員や自衛隊の医師らが、治療の優先度を決定するトリアージや救命措置などを実施し治療に当たった。

　その後、必要とする患者は自衛隊のヘリやドクターヘリで県内の被害が少ないと考えられる場所に搬送された。

　訓練に参加した橋本市民病院（日本ＤＭＡＴ隊員）の吉村良医師（５０）は「災害時に適切な医療を迅速に行うには、各関係機関との連携が不可欠。非常時に即座に対応できるよう、訓練を積み重ねることが肝心」と話した。

　演習は１７日まで各地であり、海自、空自や在日米軍、自治体などと連携し、情報共有や人命救助、物資搬送などの動きを確認する。旧白浜空港では１６日、関西電力送配電との連携訓練がある。