いざという時に必要な災害備蓄品。和歌山県田辺市は、学校や公民館など市内約１６０カ所に非常用食料品や生活用品を分散して保管している。倉庫の中には具体的にどんな物が入っているのか。担当職員に案内してもらった。


　田辺スポーツパーク（上の山１丁目）の野球場そばにある防災備蓄倉庫。ドアを開けると、奥まで続く棚に段ボール箱がずらりと並んでいる。

　「この辺りが食料品です」。職員の目線の先にあるのは、水か湯を注ぐだけで食べられるアルファ米だ。スポーツパークに備えているのは４千食分。市全体では６９５０食分を備蓄している。

　缶に入ったクラッカーの賞味期限は、なんと２５年。科学の進歩とともに、非常食も大きく進化している。

　市は南海トラフ巨大地震の被害想定に対応した整備計画に基づき、備蓄品を購入。その内容は、社会状況の変化など必要に応じて見直している。

　近年になって導入したのは、湯を使わずそのまま飲ませることができる乳児用液体ミルクだ。２０１６年の熊本地震の際にフィンランドからの支援物資として贈られたことから注目され、１９年から国内でも製造販売されるようになった。

　このほか、食物アレルギー対応の食料品、女性用の生理用品も、新たに備蓄品に加えている。

　さらに、コロナ禍以降は避難所の感染症対策も求められており、テント型のパーティションや換気用の大型扇風機、非接触式電子体温計を追加で配備している。


■「家庭でも備えを」

　これらの備蓄品は数に限りがあり、個人での備蓄はもちろん欠かせない。水や食料だけではなく、赤ちゃんがいればベビー用品、持病があれば常備薬と、それぞれの事情に応じた物資を用意し、定期的に確認しておくことが大切だ。

　市危機管理局の茨善行局長は「各家庭で必要な物資について考えることが、防災意識の向上にもつながる。話し合いながらリストを作って、大きな災害に備えてほしい」と話している。