世界的なESG投資株式指標「Dow Jones Sustainability World Index」の構成銘柄に選定
住宅建設セクターで4年連続最高得点を獲得
2024年12月24日
住友林業株式会社
住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎 本社：東京都千代田区）は世界的に著名なESG（環境・社会・ガバナンス）投資の株式指標「Dow Jones Sustainability World Index（以下、DJSI World ）」の構成銘柄に選定されました。当社は住宅建設セクター（対象22社）で4年連続、最高得点を獲得。アジア・太平洋地域の企業で構成する「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」（以下、DJSI Asia Pacific）にも選ばれ、「Dow Jones Sustainability Indices（以下、DJSI）※1」シリーズへの選定は2005年に初めて選出されて以来、今回を含め合計17回目です。
1999年に始まったDJSIは米国S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が毎年公表するサステナビリティに関する株式指標で、持続可能な社会の実現に取り組む主要企業を調査した最初のグローバルな株式指標です。企業を経済・環境・社会の3つの側面から評価・分析し、持続可能性に優れた企業が構成銘柄に選定されます。
「DJSI World」は世界の時価総額上位企業約3,500社の中からS&Pグローバルがコーポレート・サステナビリティ評価で各セクターの上位10％にあたる321社（うち日本企業37社）を選定。当社は特に、サステナビリティ情報開示の透明性やサプライチェーン管理、生物多様性、建築物の省エネルギー化、人権コミットメントなどの取り組みが高く評価されました。
この他、当社は世界最大規模の年金運用機関である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定するESG指数「FTSE Blossom Japan Index※2」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index※3」、「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）※4」やFTSE Russell社が選定する「FTSE4 Good Index Series※5」といった様々な構成銘柄にもなっています。
住友林業グループはSDGs目標年でもある2030年を見据え、長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定。長期ビジョンでは「地球環境への価値」「人と社会への価値」「市場経済への価値」の視点から9つの重要課題を特定しました。中期経営計画「Mission TREEING 2030」 Phase 1（2022 ～2024 年）では「事業とESGの更なる一体化」を基本方針の1つに掲げ、サステナビリティ戦略及び重要課題を組み入れた「中期経営計画サステナビリティ編2024」を定めています。重要課題ごとに定めた目標値達成を通じてSDGsをはじめとする社会の期待に応え、企業価値の向上につなげていきます。
＜ご参考＞
住友林業グループの持続可能な社会の実現へ向けた活動の詳細情報「サステナビリティレポート2024」 https://sfc.jp/information/sustainability/
住友林業グループ 社外からの評価
https://sfc.jp/information/sustainability/evaluation/
※1 2025年2月に、DJSIは「ダウ・ジョーンズ・ベスト・イン・クラス・インデックス」に名称変更を予定しています。この度の名称変更は、ファンド名称におけるESGやサステナビリティに関連する用語の使用に関する欧州証券市場監督機構（ESMA）のガイドラインに対して、指標の利用者が対応する際の支援を企図したものです。
※2 FTSE Russell社による日本株を対象としたESG指数。業種の比率が日本の株式市場と同等になるように構築され、ESGに関する取り組みが優れた企業を評価します。当社は年金積立金管理運用独立行政法人（以下、GPIF）が選定を始めた2017年から継続して選定されています。
※3 FTSE Russell社のESG評価、カーボンインテンシティ（売上高あたりの温室効果ガス排出量）、企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢の3つの観点で評価される選別型のESG総合指数。2022年に制定されました。
※4 米MSCI社による日本株を対象とした評価指数。「MSCIジャパンIMIトップ700指数」を親指数に、業種内で性別多様性に優れた企業を評価します。当社はGPIFが選定を始めた2017年から継続して選定されています。
※5 FTSE Russell社による評価指標で、ESGに関する世界基準を満たす企業を評価します。当社は2004年から継続して選定されています。
プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/202412242210
2024年12月24日
住友林業株式会社
住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎 本社：東京都千代田区）は世界的に著名なESG（環境・社会・ガバナンス）投資の株式指標「Dow Jones Sustainability World Index（以下、DJSI World ）」の構成銘柄に選定されました。当社は住宅建設セクター（対象22社）で4年連続、最高得点を獲得。アジア・太平洋地域の企業で構成する「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」（以下、DJSI Asia Pacific）にも選ばれ、「Dow Jones Sustainability Indices（以下、DJSI）※1」シリーズへの選定は2005年に初めて選出されて以来、今回を含め合計17回目です。
1999年に始まったDJSIは米国S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が毎年公表するサステナビリティに関する株式指標で、持続可能な社会の実現に取り組む主要企業を調査した最初のグローバルな株式指標です。企業を経済・環境・社会の3つの側面から評価・分析し、持続可能性に優れた企業が構成銘柄に選定されます。
「DJSI World」は世界の時価総額上位企業約3,500社の中からS&Pグローバルがコーポレート・サステナビリティ評価で各セクターの上位10％にあたる321社（うち日本企業37社）を選定。当社は特に、サステナビリティ情報開示の透明性やサプライチェーン管理、生物多様性、建築物の省エネルギー化、人権コミットメントなどの取り組みが高く評価されました。
この他、当社は世界最大規模の年金運用機関である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定するESG指数「FTSE Blossom Japan Index※2」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index※3」、「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）※4」やFTSE Russell社が選定する「FTSE4 Good Index Series※5」といった様々な構成銘柄にもなっています。
住友林業グループはSDGs目標年でもある2030年を見据え、長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定。長期ビジョンでは「地球環境への価値」「人と社会への価値」「市場経済への価値」の視点から9つの重要課題を特定しました。中期経営計画「Mission TREEING 2030」 Phase 1（2022 ～2024 年）では「事業とESGの更なる一体化」を基本方針の1つに掲げ、サステナビリティ戦略及び重要課題を組み入れた「中期経営計画サステナビリティ編2024」を定めています。重要課題ごとに定めた目標値達成を通じてSDGsをはじめとする社会の期待に応え、企業価値の向上につなげていきます。
＜ご参考＞
住友林業グループの持続可能な社会の実現へ向けた活動の詳細情報「サステナビリティレポート2024」 https://sfc.jp/information/sustainability/
住友林業グループ 社外からの評価
https://sfc.jp/information/sustainability/evaluation/
※1 2025年2月に、DJSIは「ダウ・ジョーンズ・ベスト・イン・クラス・インデックス」に名称変更を予定しています。この度の名称変更は、ファンド名称におけるESGやサステナビリティに関連する用語の使用に関する欧州証券市場監督機構（ESMA）のガイドラインに対して、指標の利用者が対応する際の支援を企図したものです。
※2 FTSE Russell社による日本株を対象としたESG指数。業種の比率が日本の株式市場と同等になるように構築され、ESGに関する取り組みが優れた企業を評価します。当社は年金積立金管理運用独立行政法人（以下、GPIF）が選定を始めた2017年から継続して選定されています。
※3 FTSE Russell社のESG評価、カーボンインテンシティ（売上高あたりの温室効果ガス排出量）、企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢の3つの観点で評価される選別型のESG総合指数。2022年に制定されました。
※4 米MSCI社による日本株を対象とした評価指数。「MSCIジャパンIMIトップ700指数」を親指数に、業種内で性別多様性に優れた企業を評価します。当社はGPIFが選定を始めた2017年から継続して選定されています。
※5 FTSE Russell社による評価指標で、ESGに関する世界基準を満たす企業を評価します。当社は2004年から継続して選定されています。
プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/202412242210
提供：
