「全国メディアプロフィールサーベイ2024」を提供開始
-主要5メディア接触動態調査、新聞の接触状況を紙面・ビューアー・ウェブサイトに細分化-
2024年12月20日
株式会社 電 通
株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑)は、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大山 俊哉)、株式会社朝日新聞社(東京本社:東京都中央区、代表取締役社長:角田 克)、株式会社中日新聞社(本社 :愛知県名古屋市、代表取締役社長:大島 宇一郎)、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区 、代表取締役社長:長谷部 剛)、株式会社毎日新聞社(本社:東京都千代田区 、代表取締役社長:松木 健)の5社と共同で実施した調査データ※「全国メディアプロフィールサーベイ2024」(以下「全国MPS 2024」)の提供を本日開始しました。
全国MPS 2024は、47都道府県全域15~79歳の3万800人を対象に実施した主要5メディア(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、インターネット)の接触動態調査です。基本的な属性情報に加え、居住市区町村、勤め先の従業員規模、勤務形態(リモートワークの有無)、メディアごとの接触頻度・時間帯・時間量や広告の印象、関心のある商品広告の認知経路など全68問を聴取しています。なお、本年度のデータは、新聞メディアの接触状況を紙面、ビューアー、ウェブサイトごとに細分化し、より詳細な新聞閲読者データの可視化が可能になりました。この調査データを活用することで、エリアマーケティングやターゲット分析、主要5メディアを横断したプランニングが可能です。
<「全国メディアプロフィールサーベイ2024」概要>
○目的 :生活者の主要5メディアへの接触状況の把握
○対象エリア:全国(47都道府県全域)
○対象者条件:15~79歳(中学生は除く)
○サンプル数:30800
○調査手法 :インターネット調査
○調査期間 :2024年8月19日~9月30日
○調査主体 :株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ、株式会社朝日新聞社、株式会社中日新聞社、株式会社電通、株式会社日本経済新聞社、株式会社毎日新聞社
○調査機関 :株式会社ビデオリサーチ
※ データファイルおよびクロス集計・R&F分析が可能な「VR-CIP」(株式会社ビデオリサーチのASPサービス)にて、全国・ブロック別・県別の調査データを提供。
以上
プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/202412192003
2024年12月20日
株式会社 電 通
株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑)は、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大山 俊哉)、株式会社朝日新聞社(東京本社:東京都中央区、代表取締役社長:角田 克)、株式会社中日新聞社(本社 :愛知県名古屋市、代表取締役社長:大島 宇一郎)、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区 、代表取締役社長:長谷部 剛)、株式会社毎日新聞社(本社:東京都千代田区 、代表取締役社長:松木 健)の5社と共同で実施した調査データ※「全国メディアプロフィールサーベイ2024」(以下「全国MPS 2024」)の提供を本日開始しました。
全国MPS 2024は、47都道府県全域15~79歳の3万800人を対象に実施した主要5メディア(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、インターネット)の接触動態調査です。基本的な属性情報に加え、居住市区町村、勤め先の従業員規模、勤務形態(リモートワークの有無)、メディアごとの接触頻度・時間帯・時間量や広告の印象、関心のある商品広告の認知経路など全68問を聴取しています。なお、本年度のデータは、新聞メディアの接触状況を紙面、ビューアー、ウェブサイトごとに細分化し、より詳細な新聞閲読者データの可視化が可能になりました。この調査データを活用することで、エリアマーケティングやターゲット分析、主要5メディアを横断したプランニングが可能です。
<「全国メディアプロフィールサーベイ2024」概要>
○目的 :生活者の主要5メディアへの接触状況の把握
○対象エリア:全国(47都道府県全域)
○対象者条件:15~79歳(中学生は除く)
○サンプル数:30800
○調査手法 :インターネット調査
○調査期間 :2024年8月19日~9月30日
○調査主体 :株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ、株式会社朝日新聞社、株式会社中日新聞社、株式会社電通、株式会社日本経済新聞社、株式会社毎日新聞社
○調査機関 :株式会社ビデオリサーチ
※ データファイルおよびクロス集計・R&F分析が可能な「VR-CIP」(株式会社ビデオリサーチのASPサービス)にて、全国・ブロック別・県別の調査データを提供。
以上
プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/202412192003