和歌山県は２２日、串本町潮岬沖で本年度４回目のメタンハイドレートの調査をした。次回は２月で、本年度も計６回の調査を予定している。

　「燃える氷」ともいわれるメタンハイドレートは、炭素含有量が少なく、比較的クリーンな未来の天然ガス資源として注目されている。主に大陸棚縁辺部にあるという。

　県は、東京海洋大学海洋資源エネルギー学部門准教授、青山千春博士監修の下、民間の研究機関「独立総合研究所」（東京都）の協力で２０１２年度から毎年、県南部沖で調査を続けている。これまでの調査で、メタンガス気泡の密集帯で、メタンハイドレートを探査する上で良い目印になる「メタンプルーム」を複数確認しているという。

　この日は、県の漁業調査船「きのくに」に県職員７人が乗り込み、串本町串本の串本港を午前７時に出港。調査船に搭載された魚群探知機を使って、これまでに見つかっている水深約１６００メートルの海底２キロ四方にあるメタンプルームから気泡が出ていることを確認し、午後３時半ごろ帰港した。

　県産業技術政策課によると、メタンハイドレートの調査をしている所は日本海沿岸に多く、太平洋岸では和歌山県と国だけ。調査では既存のメタンプルームの状況を確認しているほか、新たなメタンプルームも探している。事業費は年間約３００万円。