和歌山県南紀のニュース/AGARA 紀伊民報

2024年12月24日(火)

【マーケ担当者必見】商談獲得数が「5~10件」の調査PRとは?流行の調査PRを徹底解説!

株式会社PRIZMA
調査PR実施の背景は「新商品/サービスの認知度向上」が最多




「自社商品の認知度を高めていきたい」「ブランディングにも注力していきたい」。広報やマーケティング担当の方なら、こういったお悩みを抱える中で「調査PR」という言葉を目にしたり耳にしたりしたことがある方もいるのではないでしょうか?
「調査PR」とは、自社の商品/サービスに関する、市場調査や消費者の実態について調査を行い、その調査結果をもとに情報発信するPR手法です。
「調査PR」を自社でも取り入れてみたいという意見もある一方で、「実際の成果を知りたい」「何から始めればいいか分からない」という意見も少なくありません。

そこで今回、株式会社PRIZMA(https://www.prizma-link.com/press)は、調査PRを実施したことがあるマーケティング担当者510人を対象に、「調査PRに関するアンケート」を実施しました。
本調査レポート資料はこちら
調査設問
Q1:調査PRを実施しようと思った理由・目的を教えてください(複数回答可)
Q2:調査の実施は外注しましたか、それとも内製しましたか?
Q3:調査の実施時におけるn数を教えてください
Q4:調査データをどのような場面で活用しましたか?(複数回答可)
Q5:1記事あたりのメディアへの掲載数・転載数を教えてください
Q6:1記事あたりの資料ダウンロード数を教えてください
Q7:資料ダウンロード数からどれくらいの商談件数に繋がりましたか?
Q8:調査データを活用した記事や資料では、SEO対策にどれくらい効果があったと思いますか?
Q9:今後も調査PRを実施する予定ですか?
Q10:調査を実施する際に、重視する要素を教えてください(複数回答可)

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。
以下に、調査結果の一部を紹介いたします。

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。
https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper50
調査PR実施の背景は「新商品/サービスの認知度向上」が最多
「Q1:調査PRを実施しようと思った理由・目的を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『新商品/サービスの認知度向上(48.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『ブランディング・認知度の向上(45.3%)』『市場トレンドの把握(37.7%)』と続きました。



調査データの活用は、「ホワイトペーパーやお役立ち資料」「プレスリリース」が同率一位という結果に
「Q4:調査データをどのような場面で活用しましたか?(複数回答可)」と質問したところ、『ホワイトペーパーやお役立ち資料(42.8%)』『プレスリリース(42.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『自社サイトのコラム記事(40.8%)』、『営業資料やプレゼンテーション用資料(40.6%)』と続きました。



4割以上が、調査データを含む資料ダウンロード数から「5~10件未満」の商談件数に繋がっていることが判明
Q4で「ホワイトペーパーやお役立ち資料」と回答した方に、「Q6:1記事あたりの資料ダウンロード数を教えてください」と質問したところ、『5~10件未満(40.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『10~15件未満(23.4%)』、『15~20件未満(12.4%)』と続きました。



さらに、「資料ダウンロード数からどれくらいの商談件数に繋がりましたか?」と質問したところ、『5~10件未満(42.3%)』と回答した方が最も多く、次いで『10~15件未満(22.8%)』、『1~5件未満(20.0%)』と続きました。
まとめ
今回、株式会社PRIZMAは、調査PRを実施したことがあるマーケティング担当者510人を対象に、「調査PRに関するアンケート」を実施しました。

調査PR実施の背景は、「新商品/サービスの認知度向上」が最も多く、次いで「ブランディング・認知度の向上」「市場トレンドの把握」も多いことが分かりました。

調査データの活用としては、「ホワイトペーパーやお役立ち資料」「プレスリリース」が最も多いことが示されました。
さらに、「ホワイトペーパーやお役立ち資料」で活用している4割以上の方が、資料ダウンロード数から「5~10件未満」の商談件数に繋がっていることが分かりました。調査データを含む資料は一定数のニーズがあることがうかがえます。

資料では、下記内容もまとめていますので、
商談数獲得施策についてより詳しく知りたい方は、ぜひこちらもご覧ください。
・調査データを含む記事のメディアへの掲載数・転載数
・調査データを活用した記事や資料のSEO効果
・調査の実施時におけるn数
・調査の実施は外注/内製か
・調査を実施する際に重視する要素
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株式会社PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA|調査リリース」
ファクトデータを基にプレスリリースを打つ「PRIZMA|調査リリース」にて、貴社専属のPRチームを提供します。1,022万人もの多種多様なモニターによるリアルなアンケート結果に裏付けられたリリースが、あらゆる業界のお客様における商品・サービスの認知度向上と企業ブランディングに貢献します。

さらに、調査結果をホワイトペーパー、メルマガコンテンツなどにも活用可能で、お客様のマーケティングも幅広くサポートいたします。調査データは「コンテンツの質」の向上に繋がる1つの要素のため、あらゆるコンテンツマーケティング施策に取り入れることも可能です。

また、実績と経験が豊富な広報・PR活動のプロが、企画立案からメディア配信に至るまでをワンストップで行うため、低コストにもかかわらず、高いクオリティーでプレスリリースを提供できます。これにより、新商品の発売や新サービスのリリースといった切り口に依存せず、定期的な高品質のプレスリリース配信が可能となり、中長期的な広報戦略としてもご活用いただけます。



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株式会社PRIZMA
社名:株式会社PRIZMA
本社所在地:東京都渋谷区渋谷2-6-14 今井ビル4F
代表取締役:杉本 昂輝
設立:2024年8月
事業内容:ブランドコンサルティング
コンテンツマーケティング
ネット集客支援
メディアPR代行
HP : https://www.prizma-link.com/
Tel : 03-5468-1850(代)
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