和歌山県田辺市龍神村の龍神温泉など全国１７カ所の温泉地公認の入浴剤「日本の名湯」シリーズを販売している株式会社バスクリン（本社・東京都）は７月２９日、龍神温泉協会（若井浩平会長）に、同シリーズの売り上げから４９万６８８３円を寄付した。若井会長（６９）は「大変ありがたい。龍神温泉を盛り上げるための活用方法を、会員の皆さんと相談して考えたい」と話している。

　バスクリンでは、北海道や青森、岐阜、愛媛、熊本など全国１７カ所の温泉地と協力して温泉タイプ入浴剤「日本の名湯」を開発・販売している。現地を訪れて温泉を研究し、できるだけ源泉に近い泉質を再現した入浴剤で、湯触りや色、香りなどの品質を各温泉地が公認している。龍神温泉をイメージしたものは１９９２年から販売が始まった。

　今回の寄付は、コロナ禍で影響を受けている温泉地の活性化や支援に同シリーズの売り上げの一部を充てる「温泉地を沸かそう！『日本の名湯』応援プロジェクト」によるもの。今年３月に１回目の寄付として、昨年８～１２月の売り上げの一部７８７万２６９円を１７カ所の温泉地に等分して贈った。

　今回は今年１～６月の売り上げの一部８４４万７０１１円を１７カ所に等分して寄付した。龍神温泉での贈呈式は旅館「下御殿」であり、バスクリン営業本部大阪支店の山室靖彦支店長（５６）が、若井会長に寄付金の目録を手渡した。

　山室支店長は「泉質を徹底的に研究し、各温泉地と一緒に作り上げてきた『日本の名湯』シリーズは、ロングセラー商品となっている。コロナ禍の影響を受ける温泉地に何かできることはないかと考え、このプロジェクトが始まった。今後も各温泉地を一緒に盛り上げていけたら」と話した。