学校法人先端教育機構 正月セミナー「構想の普及と構想人材の育成」を1月1日、2日、3日にオンライン開催
学校法人先端教育機構
事業の進化とさらなる飛躍を目指し、人材・経済・地域社会それぞれの2025年の展望と最新事例を解説。
学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）は新たな時代に向けた学びと成長をテーマに、2025年の展望を探る「お正月セミナー」を開催いたします。3日間にわたり、多彩なスピーカーと共に、組織・個人・地域の未来について考えるセッションをお届けします。2025年に向けた最新の知見や実践事例を通じ持続可能な成長を共に考えます。
≪プログラム≫
1月1日（水）16：00～17：00
第1部 2025年、学びはこう進化する： リカレント教育が拓く人材戦略
登壇者：川山 竜二氏
第2部 組織と個人を強くする最新人材育成戦略：2025年モデル
登壇者：田原 祐子氏
今すぐ申し込む
1月2日（木）16：00～17：00
第1部 2025年経済シナリオを読み解く： 新たな潮流がもたらす事業機会
登壇者：松江 英夫氏
第2部 AI・デジタル革新が拓く新ビジネス： 2025年への戦略的アプローチ
登壇者：渡邊 信彦氏
今すぐ申し込む
1月3日（金）16：00～17：00
第1部 2025年、地域はどう変わるか： スマートシティ構想が生む新たな価値
登壇者：牧瀬 稔氏
第2部 成功事例から学ぶ地域活性戦略： 観光・インフラ・デジタル活用の最前線
登壇者：河村 昌美氏
今すぐ申し込む
【セミナー概要】
■テーマ：構想の普及と、構想人材の育成。
■日程：
2025年1月1日（水） 構想人材が、未来を拓く。
2025年1月2日（木） 新たな事業を、創り上げる。
2025年1月3日（金） より良い社会を考える。
■時間：16時～17時 （各日2部構成）
■場所：オンライン配信
■受講料：無料（事前登録制）
■申込：こちらのフォームにご入力ください。
https://info.sentankyo.ac.jp/20250101
≪お知らせ≫
元旦の新聞に本学の実績や今後の取り組みについて見開きで紹介されます。
ぜひ、ご覧ください。
掲載紙：日本経済新聞、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、中日新聞
■学校法人先端教育機構の概略名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在13期目。計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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事業の進化とさらなる飛躍を目指し、人材・経済・地域社会それぞれの2025年の展望と最新事例を解説。
学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）は新たな時代に向けた学びと成長をテーマに、2025年の展望を探る「お正月セミナー」を開催いたします。3日間にわたり、多彩なスピーカーと共に、組織・個人・地域の未来について考えるセッションをお届けします。2025年に向けた最新の知見や実践事例を通じ持続可能な成長を共に考えます。
≪プログラム≫
1月1日（水）16：00～17：00
第1部 2025年、学びはこう進化する： リカレント教育が拓く人材戦略
登壇者：川山 竜二氏
第2部 組織と個人を強くする最新人材育成戦略：2025年モデル
登壇者：田原 祐子氏
今すぐ申し込む
1月2日（木）16：00～17：00
第1部 2025年経済シナリオを読み解く： 新たな潮流がもたらす事業機会
登壇者：松江 英夫氏
第2部 AI・デジタル革新が拓く新ビジネス： 2025年への戦略的アプローチ
登壇者：渡邊 信彦氏
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1月3日（金）16：00～17：00
第1部 2025年、地域はどう変わるか： スマートシティ構想が生む新たな価値
登壇者：牧瀬 稔氏
第2部 成功事例から学ぶ地域活性戦略： 観光・インフラ・デジタル活用の最前線
登壇者：河村 昌美氏
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【セミナー概要】
■テーマ：構想の普及と、構想人材の育成。
■日程：
2025年1月1日（水） 構想人材が、未来を拓く。
2025年1月2日（木） 新たな事業を、創り上げる。
2025年1月3日（金） より良い社会を考える。
■時間：16時～17時 （各日2部構成）
■場所：オンライン配信
■受講料：無料（事前登録制）
■申込：こちらのフォームにご入力ください。
https://info.sentankyo.ac.jp/20250101
≪お知らせ≫
元旦の新聞に本学の実績や今後の取り組みについて見開きで紹介されます。
ぜひ、ご覧ください。
掲載紙：日本経済新聞、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、中日新聞
■学校法人先端教育機構の概略名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在13期目。計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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