和歌山県南紀のニュース/AGARA 紀伊民報

2019年09月16日(月)

Worldwide ERC(R)のTokyo Mobility Summit 2019が9月5日に開催

Worldwide ERC(R)のTokyo Mobility Summit 2019が9月5日に開催

AsiaNet 80051 (1499)

【東京2019年8月19日PR Newswire=共同通信JBN】
*HR専門家が集結し、世界的モビリティーと日本の変容する人材を議論

人材管理と世界的モビリティーの専門知識のための主要な事業者団体であるWorldwide ERC(R)(https://c212.net/c/link/?t=0&l=en&o=2549829-1&h=1355768506&u=https%3A%2F%2Fwww.worldwideerc.org%2F&a=Worldwide+ERC )は9月5日に、初のTokyo Mobility Summit(東京モビリティーサミット)(https://c212.net/c/link/?t=0&l=en&o=2549829-1&h=1289256762&u=https%3A%2F%2Fwww.worldwideerc.org%2Fevents-directory%2Ftokyo-summit%2Fhome&a=Tokyo+Mobility+Summit )を主催する。このイベントは東京アメリカンクラブで開かれ、参加者は将来の世界的モビリティーや同僚らとのネットワークを探求し、継続的な教育クレジットを獲得し、円卓会議で成功事例を議論する機会を得るだろう。

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日本の人口の減少と高齢化に伴い、政財界指導者は協力して人材ギャップを埋める方法を見つけるべく取り組んでいる。日本の人材プールが拡大し、より多くの世界の労働者を取り込んでいるため、モビリティー専門家には、政策に影響を与え、イニシアチブを創出して自らの会社の成功を助けるかつてないチャンスがあるだろう。

Worldwide ERC(R)のペギー・スミス社長兼最高経営責任者(CEO)は「世界中の成長する会社にとって事業の成功のためにはモビリティー専門家らが死活的に重要であり、世界の労働者の流入に伴い、日本で働くモビリティー専門家や人材管理者は、自分たちの組織に価値をもたらす比類のない機会を持っている。Tokyo Mobility Summitは成功事例を共有し、新しいソリューションを発見し、世界的なモビリティー業界に影響を与えるトレンドに関して学ぶフォーラムとなるだろう」と述べた。

Tokyo Mobility Summitは、移民政策、変化する職場での人材管理、日本経済の潜在力を含むテーマに関するさまざまな講演者やソートリーダーを特色としている。討論会は、モビリティーへの文化・言語・政治的障壁、多国籍かつあらゆる世代の労働力の統合、その他多くの事柄をカバーする。CRP(R)またはGMS(R)の証明書を持つ参加者は8つのCRP(R)再認証クレジット、及び8つのGMS(R)再認証クレジットも獲得することもできる。

今年のイベントの支援者はJapan HR Society (https://c212.net/c/link/?t=0&l=en&o=2549829-1&h=1246187758&u=http%3A%2F%2Fwww.jhrs.org%2F&a=Japan+HR+Society )とACCJ(在日米国商工会議所)(https://c212.net/c/link/?t=0&l=en&o=2549829-1&h=1644812174&u=https%3A%2F%2Fwww.accj.or.jp%2F&a=ACCJ )などである。サミットに関する詳細と参加登録はhttps://www.worldwideerc.org/events-directory/tokyo-summit/home を参照。Worldwide ERC(R)がいかにダイナミックで革新的で成長するモビリティー・コミュニティーの将来を形成しているかをwww.worldwideerc.org で確かめよう。

▽Worldwide ERC(R)について
Worldwide ERC(R)は1964年以来、世界中の労働力モビリティー専門家を結びつけ、教育することにコミットする世界的な非営利組織である。首都ワシントンに本部を置き、ロンドン、上海に事務所を持つWorldwide ERC(R)は欧州、中東、アフリカからアジア、米州全域までの世界的モビリティーのナレッジと人材管理におけるイノベーションの源泉である。詳しい情報はwww.worldwideerc.org を参照。

ソース:Worldwide ERC

▽問い合わせ先
Pam Anderson
ERC@sspr.com




プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/201908199750
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